コラム

近年広く用いられているコンペタンシー理論のパイオニアで、ハーバード大学の心理学部教授を長年務めたデイビッド・Ｃ・マクレランドは、人間のモチベーションを研究し、それが４つに大別されると論じている。それらは①達成動機、②パワー動機、③親和動機、④回避動機の４つであり、人間の行動は、多かれ少なかれ、このどれかの基本的な欲求に引きずられるとしている。

日本企業のＭ＆Ａ（合併・買収）が高水準を維持している。その対象は未上場企業へも波及しており、経営者のＭ＆Ａへの抵抗感が確実に薄れていることを示唆しているように思える。
今年、施行された新会社法では、来年５月以降、外資による株式交換による買収も可能になり、法的にもＭ＆Ａは後押しされる。資金的には、低金利の円建てノンリコース・ローン*が発達してきており、８０年代後半の米国のように、財務エンジニアリング的なＬＢＯ(レバレッジド・バイアウト)ブームが、日本でも発生すると予測する専門家もいる。

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＊:　 ：ノンリコース・ローンは、被買収企業の将来のキャッシュフローを担保とした買収資金の借り入れであり、返済資金として、合併後の企業の収益や売却収入だけが充当される。このローンは、合併後の企業の借入金となり、買収者みずからは返済責任を負わない。

「空前の売り手市場」といわれる今年の就職戦線。しかし、学生には意外と浮かれた様子が伺われない。彼（女）らには、真剣に自分を育ててくれる企業を探そうという意識が見て取れる。企業側もこの「売り手市場」に対応しようと躍起だが、人を育てる仕組みを工夫することなく、社員寮の新設などバブル期と同じような対応をしているのだとすれば、2～3年後には彼（女）らから見限られることになるだろう。

グーグルに象徴されるように、このイノベーションの時代にあっては、すべての既存の事業モデルは破壊の対象であり、うかうかしていると組織の存在自体が危うくなる。変革できない企業は生存できない。そういう時代の空気を若い学生たちは敏感に感じ取っているように思える。